1.【寒冷地にある住宅の特徴を解説】間取りや暖房の悩み、注意点を解消！1-7日当たり
1-7日当たり
日当たりは再生可能エネルギーを活用できます。
しかし日当たりをよくするためには、開口部（窓）の面積を多くとり、外皮（外壁）部分を少なくしなければなりません。よって寒冷地には不向きな考え方で、エネルギーのロスにつながってしまいます。
事実、国の方針では平成25年度の「省エネ基準改正」では、最上等級4の「外皮平均熱還流率（UA値）」と、2022年4月から創設される等級5の「外皮平均熱還流率（UA値）」を比較すると、地域区分で寒冷地に当たる1～3地域は、「外皮平均熱還流率（UA値）」が「－0.06基準値」で下がるにとどまっています。
※外皮平均熱還流率（UA値）とは、住宅全体の熱損失量を天井、壁、床、窓などの外皮合計面積で割った値。 数値が小さいほど断熱性能が高い。
しかし沖縄に当たる8地域を除いて、主に秋田県の沿岸部分にあたる4地域では「－0.15基準値」が下がり、そのほかの5～7地域では－0.27と「外皮平均熱還流率（UA値）」から基準値が大幅に下げられています。
これが意味することは、再生可能エネルギーを利用し日当たりをよくしてもいいが、化石燃料の使用でそれ以上のエネルギー消費に繋がるエネルギーロスを控えてほしい、ということです。
国もいろいろな地域で活躍されている建築やエネルギーの専門家の意見に耳を傾け、平成25年度省エネ基準改正という名目のもとに補助金を設けたりして実験してきました。
しかし2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、なかなか望んでいる成果につながらなかったので、外皮平均熱還流率（UA値）の基準値を下げる方向に進むのを決めたようです。
「2022年4月施行」
「2022年10月施行」
